社団法人埼玉県経営者協会 会報「埼経協ニュース」 の会員企業情報に中央情報専門学校と、早稲田文理専門学校が掲載されたのでご紹介いたします。
「 ２１世紀の国際社会で活躍するIT・ビジネス人材の育成を目指します 」
２０００年4月には2年制の専門課程として日本語本科を新たに開設し、アジアからの留学生受け入れを本格化させ、成長著しいアジア経済圏で活躍できる国際ビジネス・IT人材の育成に力を入れています。留学生は日本が好きであるいは日本語や日本の技術に憧れて、親元を離れ日本に来ています。私たちは彼らを日本とアジアの経済発展を支える国際人材としてしっかりと育てることが、我が国とアジア諸国との平和と友好にも寄与することになると捉え、一人でも多くの“親日家”を育てたいと日夜努力をしています。
～岡本比呂志～
社団法人埼玉県経営者協会 会報「埼経協ニュース」 の会員企業情報に中央情報専門学校と、早稲田文理専門学校が掲載されたのでご紹介いたします。
「 ２１世紀の国際社会で活躍するIT・ビジネス人材の育成を目指します 」
当学園では開校から２６年間、教職員と共に努力を重ね、時代が求めるIT技術者やビジネス人材を育成し、産業界にのべ４０００人以上の人材を輩出してきました。開校当時は、パーソナルコンピュータ（パソコン）の黎明期にあたり、その後の激しい技術革新は、マルチメディア、インターネット、Web、クラウドコンピューティング、スマートメディアなどと今なお進化しつつあり、これらの新しい技術にどう対応できる人材を育成していくか、日々新たな研究と実践に取り組んでいます。建学の精神は、「自らの職業に夢と誇りをもち、常に自己の知識と技術の向上に努め、広く社会に役立つことのできる、責任感と意欲をもった職業人を育成すること」です。また、教育方針は、「一人ひとりを大切にし、各人の能力と個性を最大限に伸ばし開花させることを教育の基本とし、授業は、“親切・丁寧・わかりやすい”をモットー」としています。
～岡本比呂志～
社団法人埼玉県経営者協会 会報「埼経協ニュース」 の会員企業情報に中央情報専門学校と、早稲田文理専門学校が掲載されたのでご紹介いたします。
「 ２１世紀の国際社会で活躍するIT・ビジネス人材の育成を目指します 」
１９８７年（昭和６２年）4月、埼玉県知事の認可により学校法人中央情報学園が設立され、中央情報専門学校が開校しました（新座市東北、東武東上線志木駅南口から徒歩で５分）。専門学校は、学校教育法第124条に基づく「職業教育に特化した高等教育機関」であり、高校卒以上の男女を受け入れています。当校の2年制学科（情報システム学科、Webビジネス学科）を卒業すると、専門士という称号（文部科学大臣告示）が付与され、短大卒業と同格の扱いを受け、4年制大学の2年次または3年次編入が可能となります。また、当校の４年制学科、ITプロフェッショナル学科を卒業すると、高度専門士という称号（文部科学大臣告示）が付与され、4年制大学卒業と同格の扱いを受け、大学院入学の資格が付与されます。
～岡本比呂志～
埼玉経済同友会海外視察 「強いアメリカと弱いアメリカ」 ４
これからの日米関係で心配なことは、同クリンガーさんが「鳩山政権は国防上心配だ。米国政府と日本政府の戦略的観点が異なっていることが一番の問題だ」と指摘された点です。最近の鳩山政権の普天間基地をめぐる迷走ぶりを目にするにつけ、私たちも同様にその感を強くしているところです。
最後になりましたが、藤原団長のもと相川代表幹事はじめ11名の団員全員が病気や事故もなく、楽しく有意義に視察ができましたことに心から感謝と御礼をもうしあげて、視察の感想とさせていただきます。
－岡本比呂志－
埼玉県経済同友会海外視察 「強いアメリカと弱いアメリカ」 ３
他方、「アメリカの弱さ」にも注目せざるを得ませんでした。アメリカ経済の7割を占める消費経済が本格的に立ち直るにはまだしばらく時間がかかるようです。全米の失業率は当時９％台と言われていましたが、10月の失業率は10.2％とついに二桁に達してしまいました。ヘリテージ財団のクリンガーさんが「今後米国は２０１３年まであと３年は経済の停滞が続くのではないか」と心配していましたが、アフガニスタン問題などの国際問題や医療保険問題などの国内問題を抱えるオバマ政権のかじ取りは決して楽ではありません。最近のオバマ支持率も50%に急落しているようで、今後の政治情勢も決して楽観は出来ないでしょう。「アメリカの強さ」と「アメリカの弱さ」が今後どのようにダイナミックな展開をしていくのか、ぜひ注視していきたいと考えています。
－岡本比呂志－
